「宮崎正弘ブログ書評」より抜粋編集

2018年9月 8日 (土)

そして人々は自分の頭で考えだし、言論・メディアがなぜ反日なのか、疑問を抱くようになった

ーー以下「宮崎正弘ブログ書評」より抜粋編集

高橋洋一『愛国のリアリズムが日本を救う』（育鵬社）

占領軍に協力することによって敗戦利得者となった在日・反日勢力が、戦後の政財界、教育界、言論・メディア、法曹界を支配している。

このことは、ネット環境が整ってから、ネット住人が知ったことだった。

ネット環境ができるまでは、在日・反日勢力が支配する言論・メディアによって作り上げられた言語空間の中でしか思考できなかったのだ。

考える材料となる情報が偏向していたのでは合理的な結論は得られない。

ーー

その状況を鶴田浩二は、「右も左も真っ暗闇じゃぁ、ござんせんか」と陰鬱に歌った。

在日・反日勢力は、熱情と正義感を持つ若者に、考える材料を与えないという情報操作をすることで、彼らを反日行動に駆り立てることに成功している。

昭和三十年代の終わりから四十年代を通して若者たちは、いわば在日・反日勢力の洗脳状態下にあった。

論理的に思考するための材料を一切与えずに、一方的に反日を吹き込まれた人々は、反日活動に使命感を感じて、貴重な青春を徒らに反日にささげてしまったのだった。

ようやく、学生たちも、言論・メディアの陰に、高笑いしながら彼らを操っている人々の存在に気づいて燃え尽きた。

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在日・反日勢力は、言論・メディアを支配することで、大臣や首相の首を取ることさえできる権力の座に安住してしまった。

この環境は手放せない。

日本社会は、高度成長期を終え、安定的な社会に突入する。

そして人々は自分の頭で考えだし、言論・メディアがなぜ反日なのか、疑問を抱くようになった。

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つまり人々は、メディアの扇動に反応しなくなっていった。

その状況を感じ取った言論界は、日本人は精神の弛緩が始まり、情熱を失ったと評した。

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21世紀になってネット環境が整備され、ネット住人が自由にネット上に自分の意見を発表するようになった。

そして在日・反日勢力が占領政策に協力することで敗戦利得者となり、戦後社会を支配しているということが徐々に明らかとなった。

しかも、彼らが、占領軍による禁止用語集（ラジオ・プレスコード・リスト）に基づいた言論検閲と弾圧をしていたことさえ明かされた。

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その状況を理解した人々によって、「日本を（在日・反日勢力の手から）取り戻す」あるいは「日本再生」が訴えられるようになったのだった。

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そしてかつての学生運動は、「日本を取り戻す」運動として、静かに社会に潜航しだしたのだ。

本書の著者は、それを「愛国の現状理解（リアリズム）」であると説かれている。

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つまり在日・反日勢力に支配されたメディアの言説は現状（リアリズム）を説明するものではなく、日本を破壊するために広めている嘘だ。

例えば事実は、財政再建には経済成長こそが必要であって消費税など不要なのだ。

そして現実の共産支那は為替操作等の不正行為によって貿易黒字を稼いでいる。

つまり経済大国化することはない。

ーーと。

本書の最後に人工知能AIによる日本の未来図を章立てされている。

それは人口減少は決して日本の未来を暗くするものではないというものだ。

たとえば人工知能導入によって、金融業の本業である信用供与が人手を介することなく出来るようになる。

つまり金融業界は従業員が半減するというのだ。

これは、銀行を監督する官庁も、人工知能の導入によって人員削減ができることを意味する。

貸借対照表、資産バランス、決算報告書などを監査、検証するのは、人工知能AIで可能だからだ。

ーー

高橋氏の指摘の中でもおもしろいのが国会答弁である。 　

大臣らの国会答弁だが、

「国会答弁の作成は過去の質問や答弁を多く流用するだけの定型的な『日常業務（ルーティンワーク）』である」

つまり、これらの作業は人工知能でも代替可能となるというのだ。

ーー 　

こういう合理主義的行政改革は賛成である。

ーー

人間は人間にしかできない新しいことに取り組むことに時間を費やせる。

日本国の未来を思い描くこともその一つになる。

そこにはどうしても「愛国の現状理解（リアリズム）」が求められる。

在日・反日勢力に支配されたメディアの攻勢に対処するためには、それしか方法がないからである。

現状の在日・反日勢力との戦いには、日本人は決して負けられないゆえに、「愛国の現状理解（リアリズム）」には覚悟して取り組む必要があろう。